ガス不足とエネルギー価格の高騰がドイツ人を節約へと追い立てる。2011年の東日本大震災直後日本は同じような状況にあった。我々ドイツ人は日本のエネルギー危機から学べることはあるのか？
冬が目前に迫る今、暖房シーズンをどのように乗り越えるのか。経済省と環境省は宣伝を利用して国民の意識を節約へと誘導することを試みる。
だが過去の事例から、欧州にはエネルギー節約の余地がまだあることがわかる。11年前日本はエネルギー危機に直面していた。福島第1原発事故の後、日本では多くのエネルギーが節約された。我々ドイツ人が日本から学べることとは？
発電量は増加した
福島第一原発事故の後、電力不足は当初は首都圏に限定されたものだった。福島の東京電力（株）は2011年3月の大地震と津波により発電容量の40%ほどを喪失していた。
事故直後、東京電力（株）は首都圏における最初の計画停電と電力生産の中断を発表した。だがこれは円滑に実行されなかった。最初の2週間は郊外で一時的な停電が発生したにとどまった。発電量は可能な限り増加されることとなった。もはや気候変動などを考慮している余地はなく、稼働可能な発電施設が全稼働された。
省エネは国民的なキャンペーンへと成り下がった
そして日本政府は省エネのためのあらゆる手を打とうとした。ショッピングモールや駅のエスカレーターが停止され、工場では組み立てラインの時間が短縮され、多量の電力を消費するパチンコ店は当面閉鎖された。夜の路上はほぼ真っ暗闇となった。
企業も全力を尽くした。オフィス内でも節電の取り組みが行われた。”One up, two down”。1階上そして2階下がる時は階段を使用した。地下鉄と鉄道の本数も削減された。
